月次・簡易版
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当月と前月を比較し、増減額・増減率まで自動計算します。
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損益計算書のひな型・作り方
損益計算書は、売上高から原価と費用を差し引き、粗利・営業利益・経常利益がどこで生まれたかを把握するための書類です。用途別の4様式を下にまとめています。
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損益計算書の4つのひな型
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年間・月別版
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12か月の損益推移、年間合計、売上高構成比を確認します。
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部門ごとの損益を比較し、全社合計と構成比を自動計算します。
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案件ごとの売上・原価・粗利益・粗利率を管理します。
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損益計算書｜月次・簡易版の作り方
当月と前月を比較し、増減額・増減率まで自動計算します。
準備する資料と使い方
| 準備するもの | 何を確認・転記するか |
|---|---|
| 試算表・会計明細 | 対象月・比較月の科目残高を転記。締め後の修正仕訳も反映します。 |
| 請求・支払・通帳明細 | 取引と計上・入出金の時期を照合。二重計上や未処理を確認します。 |
| 予算・部門・案件資料 | 比較基準と配賦ルールをそろえ、差異の根拠を残します。 |
入力から確認までの3ステップ
- 根拠と対象をそろえる
試算表から売上・原価・販管費を集計します。請求や支払の月ではなく、社内の計上基準で当月と比較月をそろえます。
- 必要項目を入力する
売上総利益、営業利益、経常利益の順に確認します。計算セルは上書きせず、前月がゼロの項目は増減率だけで判断しないようにします。
- 確認して運用へつなげる
増減額の大きい科目に、数量・単価・一時費用などの理由を記入します。部門別・案件別では共通費の配賦基準も残します。
ひな型の項目と入力のコツ
提供Excelの「01_PL_月次簡易」シートにある項目を掲載しています。入力例は説明用です。実際の数値・条件へ置き換えてください。
| 項目 | 入力例・記載内容 | 確認のコツ |
|---|---|---|
| 区分／科目 | 商品売上・外注費など | 会計ソフトの科目と対応を決めます。別の科目へ毎月入れ替えないようにし、集計範囲をそろえます。 |
| 当月実績（円） | 対象月の科目別金額 | 締め後の試算表を転記します。入力漏れ・修正仕訳を確認し、税込・税抜の基準を統一します。 |
| 前月実績（円） | 比較月の同じ科目の金額 | 当月と同じ計上・科目基準で集計します。比較月を変えた場合はどの月か明示します。 |
| 増減額（円） | 当月実績−前月実績 | 計算結果の符号と元の2金額を確認。増減が大きい科目は理由を確認メモへ記入します。 |
| 増減率 | 増減額÷比較値 | 比較値がゼロの場合は率だけで評価できません。計算式の条件と、金額の増減を併せて確認します。 |
| 確認メモ | 増減理由・根拠・次の対応 | 数量、単価、時期のずれ、一時費用などに分けて書きます。必要な対応は担当と期限も残します。 |
| 売上高 | 120,000円（説明用） | 金額の単位・対象期間・税区分を明示し、元資料と合計を照合します。 |
| 商品売上 | 対象期間の商品販売売上 | 返品・値引きと計上月を確認します。入金額をそのまま売上として入力しないようにします。 |
| サービス売上 | 対象期間のサービス提供売上 | 提供期間や検収など社内の計上基準に従います。前受・後払いの場合も入金日と区別します。 |
| その他売上 | 主要区分以外の売上 | 安易にまとめすぎず、内容を確認メモへ残します。営業外収益などとの区分は経理ルールを確認します。 |
| 売上高合計 | 各売上区分の合計 | 集計範囲に追加行が含まれるか確認します。会計ソフトや販売台帳の売上と照合します。 |
| 売上原価 | 対象売上に対応する原価 | 仕入、外注、材料などの範囲を統一します。在庫や期間の調整が必要か、原価集計資料で確認します。 |
| 仕入高 | 原価集計に用いる仕入金額 | 仕入明細と照合し、返品や値引きを反映します。仕入額と売上原価が常に同じとは限りません。 |
| 外注費 | 対象業務の外注費用 | 対象期間と案件を照合します。部門・案件別では直接費と共通費を区別して記録します。 |
| 材料費 | 対象業務の材料原価 | 使用量・単価や材料の期間帰属を確認。購入額と使用額の扱いを経理ルールでそろえます。 |
| 売上原価合計 | 原価区分の合計 | 同じ費用を原価と販管費へ重複させないようにします。追加行と合計の集計範囲を確認します。 |
| 営業利益 | 120,000円（説明用） | 金額の単位・対象期間・税区分を明示し、元資料と合計を照合します。 |
| 経常利益 | 120,000円（説明用） | 金額の単位・対象期間・税区分を明示し、元資料と合計を照合します。 |
| 税引前当期純利益 | 120,000円（説明用） | 金額の単位・対象期間・税区分を明示し、元資料と合計を照合します。 |
| 当期純利益 | 120,000円（説明用） | 金額の単位・対象期間・税区分を明示し、元資料と合計を照合します。 |
数式のあるセルは上書きせず、入力欄と計算欄を区別します。行・列を追加した場合は、集計範囲と印刷範囲も確認してください。
売上が増えても、利益が減るケース
記入・確認のイメージ
使いたい様式のExcel・PDFを取得する ↑説明用の仮定：売上高1,200,000円、売上原価600,000円、販管費450,000円。売上総利益は600,000円、営業利益は150,000円です。前月の営業利益が180,000円なら差額は−30,000円。売上の伸びだけでなく、原価率や販管費がどう変わったかを確認メモへ記入します。
完成後に見るポイント・よくある失敗
- 売上総利益＝売上高－売上原価。粗利率も前月・予算と比較します
- 営業利益＝売上総利益－販売費及び一般管理費。固定費増加の影響を確認します
- 一時的な売上・費用と継続的なものを分け、翌月以降も再現する利益かを見ます
月次・簡易版を使うコツ
毎月同じ締日と計上ルールで更新し、前月・予算との差を残します 増減額の大きい科目に、数量・単価・一時費用などの理由を記入します。部門別・案件別では共通費の配賦基準も残します。
避けたい入力・運用
- 入出金日と売上・費用の計上日を混在させる
- 月次・簡易版に必要な対象範囲を決めず、別の期間や対象を混ぜる
- 「区分／科目」「当月実績（円）」の定義や入力単位を担当者ごとに変える
使用上の注意と参考資料
実際の条件・社内ルールに合わせて調整してください本テンプレートは一般的な参考例です。個別の取引・雇用条件、法令への適合性や法的な有効性は保証しません。重要な契約・労務・税務の判断は、最新の公式資料と専門家へ確認してください。
公式情報も確認する中小機構 J-Net21：決算書とは？ ↗
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ひな型は1種類だけですか？
損益計算書には用途別の4様式があります。ページ上部にすべてのプレビューとExcel・PDFの取得ボタンを並べているため、切替操作や別のダウンロードページへの移動は不要です。
ExcelとPDFはどう使い分けますか？
入力や項目変更にはExcel、内容確認やレイアウトを保った印刷にはPDFを使います。PDFは配布用のひな型で、入力済みExcelの出力ではありません。
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